2020/01/16から2021/06/06時点のデータを使って日本のCIVID-19の感染状況、5月の総括と6月の展望を分析してみようと思います。
まずは日本全国の日別・週別の感染状況を確認してみます。
確認できるのは感染者数の明らかな減少。
どちらのグラフも峠を越えたことを示しています。
18週目(5/10〜5/16)に42,991人でピークを付けた後、一貫して減少傾向が続いています。
23週目(5/31〜6/6)には17,527人にまで減少。
これは第三波の6週目(2/1〜2/7)の15,585人よりもやや多い数字ですが、6月以降も同じ展開が続く可能性が高く、6月後半から7月初旬には11週目(3/8〜3/14)に記録した7,059人に近い数字が実現されているかもしれません。
第3波と第4派は非常に似た展開を見せています。
感染の上昇に合わせての緊急事態宣言の発出とその後の感染者数の減少。
実際、感染者数の推移を示すグラフの山も非常に近似しています。
そのことから、感染者数が減少し緊急事態宣言が解除されると、再び感染者数が激増するという展開も否定できません。
COVID-19がインフルエンザと異なり、冬場に流行する感染症とは一線を画することは、以前の分析でも述べたとおり。
ワクチンの接種がこの状況の打破する可能性がありますが、日本の接種状況はまだ僅か。
今後の加速度的な接種が期待されますが、今現状は難しい状況のようです。
7月末には東京オリンピックの開幕を控えており、緊急投資優遇措置の終了のタイミング次第では、開幕と感染者数増加のタイミングが重なる可能性もあり得ます。
東京オリンピックが日本のCOVID-19感染者数にどれだけの影響を与えるのかは未知数であり、このことにも注目が集まる状況です。
いずれにせよ、日本のCOVID-19感染状況には、これといった明るい材料がないというのが現状のようです。
次に都道府県別の直近一ヶ月の感染状況を見てみようと思います。
確認できるのはいまだ感染者数が減少傾向にないこと。
47都道府県すべてで感染者者が出ているのは当然として、前月に比べて減少している地域は14．増えているのが33と増加している地域の方が多い状況です。
またランキングにも変化が見られます。
前回一位となった大阪府が再び二位に陥落、再び東京都が一位を取り戻しています。
以下は東京都・神奈川県・千葉県・埼玉県の首都圏と、大阪府・兵庫県・愛知県・福岡県・北海道の緊急事態宣言発出地域の感染者数の推移を表示したグラフです。
東京都は確実な増加傾向が見られますが、大阪府は逆に大幅な減少が見られます。
また、神奈川県・千葉県・埼玉県は微増ですが、愛知県・福岡県・北海道は明確に増加傾向が確認できます。
上記の状況は以下の順位に如実に表れています。
左から1位から11位の並びとなっています。
東京都、大阪府、北海道、愛知県、福岡県、神奈川県、兵庫県、沖縄県、埼玉県、広島県、千葉県
上位の常連だった神奈川県・千葉県・埼玉県が下位に沈んでいるのは、緊急事態宣言の解除が他地域より遅かった為だと考えられます。
その点、東京都は別格ですが、緊急事態宣言の解除時期が順位に影響を与えていたのは先月までの状況を考えると明らかです。
一方で、まだ状況が通常に戻っていないとも考えることができます。
このまま収束に向かえば、もちろん良いのですが、これまでの状況とワクチンの接種状況を考えると、一筋縄ではいかないと考えるべきではないでしょうか。
緊急事態宣言の解除後、再び増加傾向が出ることは間違いありませんが、それが第3波・第4波と比べて多いのか、少ないのかが今の段階から注目されます。
次に月別数字を確認してみます
2021年5月の確定数字153,484人
これは4月の確定数字は117,461人を下回りますが、第3波1月の154,728人をも下回ります。
前回迄の時点では、第4波は第3波を上回ると予想していましたが、これは外れたようです。
日本でもワクチン接種が開始され、今後確実に増えていくことは間違いありません。
ひょっとすると、この５月の結果が、今後の転換点になるのかもしれません。