2020/01/16から2021/07/04時点のデータを使って日本のCIVID-19の感染状況、6月の総括と7月の展望を分析してみようと思います。
まずは日本全国の日別・週別の感染状況を確認してみます。
確認できるのは感染者数の確実な減少。
第四波の最低感染者数は25週目(6/14〜6/20)の10,015人。
第三波と第四波の谷の最低感染者数は9週目(2/22〜2/28)の7,149人。
3,000人程の差があり、下げしろは残っているものの、収束に向かっているのは間違いない状況です。
一方で、その後、緩やかな上昇に転じているのが気になり、このままCOVID-19が収束に向かうとは思えないという微妙な状況でもあります。
しかし、20週目(5/10〜5/16)に42,981人でピークを付けてからの減少幅を考えると、第四波は25週目(6/14〜6/20)の10,015人を持って一旦は収束と考えても良いかもしれません。
今回も緊急事態宣言発出の効果が出た格好ですが、効果的な対策が進まない限り、同じ展開が繰り返される状況と考えることも出来ます。
その場合、数ヶ月後に第五波の発生が高い確率で起こりそうです。
次に都道府県別の直近一ヶ月の感染状況を見てみようと思います。
確認できるのは、ほぼ全ての地域で大幅な減少が認められること。
47都道府県中、減少が45。
増加しているのは山梨県と福井県の2地域のみです。
ランキングも東京都・神奈川県・千葉県がTOP3に返り咲き、千葉県も今は7位ですが、7月にはさらに順位を戻してくると想われます。
以下は東京都・神奈川県・千葉県・埼玉県の首都圏と、大阪府・兵庫県・愛知県・福岡県・北海道の緊急事態宣言発出地域の感染者数の推移を表示したグラフです。
大阪府・兵庫県・愛知県・福岡県・北海道では大幅な減少が確認され、東京都も減少。
しかし、神奈川県・埼玉県は僅かな減少、千葉県に至っては微減となっています。
このまま減少傾向が続けば良いのですが、週足でジワジワと増加傾向が確認されていることから、楽観できない状況でもあります。
次に月別数字を確認してみます
2021年6月の確定数字53,098人。
5月の確定数字153,484人だったことを考えると約5分の1にまで大幅に減少しています。
しかし、週足の分析で確認済のように、第三波と第四派の谷である2月の42,253人、3月の42,018人よりも11,000人程多い状況でもあります。
世界中でデルタ株の存在と猛威が確認されており、その影響が人数の減り具合の差になっている可能性があります。
その場合、7月以降再び増加に転じる可能性も否定できません。
ワクチン接種がようやく進み始めた日本ですが、ワクチン不足で予定が延期される自治体も出ており、今後もすんなりと普及が進む状況でもありません。
第三波、第四波共に緊急事態宣言の発出の効果で減少。
しかし、解除に増加に転じていることも考えると、7月半から再び増加に転じ、8月には再び10万人規模にまで感染者数が増加している可能性も否定できないかもしれません。
第四波が、第三波の収束後3ヶ月後に起こっていることを考えると、8月の第五波の発生は非常に高いと考えられます。